リタイアするには資産を何年分用意すべきか?
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はじめに
こんにちは、鼻つぶれぱぐ男です。
このチャンネルでは、金融機関や周りの人が教えてくれない、お金に関する「へえ」と思える話をお届けしています。
40歳でリタイアした私が、一人でも多くの人がお金に困らない人生を送るための情報を発信しています。
さて、今日のテーマは「リタイアするには資産を何年分用意すべきか?」です。
4%ルールとは?
リタイアに関する話題でよく出てくるのが「4%ルール」です。
これは、米国株式と米国債を半分ずつポートフォリオに組み入れた場合、リタイア開始時点の資産を毎年4%ずつ取り崩しても、資産が枯渇するリスクが低いという考え方です。
例えば、リタイア時点に1億円の資産があれば、その4%である年間400万円を取り崩しても、理論上は資産がなくならないというルールです。
この考え方から、「生活費の25年分を準備すればリタイアできる」と言われることが多いです。
しかし、この4%ルールには注意点があります。
日本で4%ルールはそのまま適用できるのか?
4%ルールは米国市場を前提とした考え方であり、日本ではそのまま適用するのが難しい点があります。
- 為替リスク
4%ルールは主に米国のデータを基にしています。円安が進めば海外資産の価値は上がりますが、逆に円高になると資産価値が目減りするリスクがあります。 - 株式市場の変動
リタイア直後に株式市場が暴落すると、資産を取り崩すタイミングが悪くなり、計画が大きく崩れる可能性があります。 - 日本の物価上昇率
日本の物価上昇率は米国より低い傾向がありますが、将来的にどうなるかは不透明です。長期のインフレリスクも考慮する必要があります。
年齢ごとの必要資産額の目安
では、日本でリタイアする場合、どのくらいの資産が必要なのでしょうか?あくまで私のざっくりとした考えですが、
- 40代でリタイアする場合 → 生活費の30年分
- 50代でリタイアする場合 → 生活費の25年分
- 60代でリタイアする場合 → 生活費の20年分
「10年ごとに5年分しか減らないの?」と思うかもしれませんが、これは資産の運用期間が短くなることで、複利効果を十分に活かせなくなるためです。
リタイア後に5年分の生活費を現金で持つべき理由
ここで重要なのが、「リタイア後は資産の一部を現金で持つ」ことです。
なぜなら、リタイア直後に株価が暴落した場合、資産を取り崩すと大きく目減りする可能性があるからです。そこで、5年分の生活費を現金で確保しておくことで、市場の変動が落ち着くまで乗り切ることができます。
例えば、年間の生活費が300万円の人は、
- 5年分の生活費(1500万円)を現金で持つ
- 残りの資産を株式や債券などの投資に回す
という形で資産を分けることで、リスクを抑えながら安定したリタイア生活を送ることができます。
まとめ
リタイアを成功させるためには、
- 生活費の〇年分の資産を確保する(40代なら30年分、50代なら25年分、60代なら20年分)
- 4%ルールをそのまま適用せず、日本の経済環境に合わせた計画を立てる
- リタイア後の5年分の生活費は現金で持つ
この3つのポイントを押さえておくことが重要です。
リタイアを考えている方は、自分の生活費やリスク許容度をよく考えて、無理のない資産形成を進めていきましょう!