こんにちは、40歳でリタイアを果たした鼻つぶれぱぐ男です。
このブログでは、金融機関や周囲の人々が教えてくれない、身近で実用的なお金の話をお届けしています。
今回は、固定費削減の観点から、医療保険（がん保険含む）の必要性について考えていきます。
固定費削減(医療保険)
結論：医療保険はいりません
結論から申し上げますと、民間の医療保険は必要ありません。
その理由を詳しく説明していきます。
最強の保険：健康保険
私たちは既に最強の保険に加入しています。
それは健康保険です。
健康保険は以下の点で非常に優れています：
1. 通常の通院や入院時、3割負担で医療サービスを受けられます。
2. 高額医療費制度により、月々の医療費の上限が設定されています。
3. 長期入院の場合、4ヶ月目からさらに負担が軽減されます。
4. 薬も割引で購入できます。
5. 利用回数の制限がありません。
医療保険のデメリット
民間の医療保険に加入するデメリットを考えてみましょう：
1. 長期的に見ると高額な支払いになります。
例：月々2000円の医療保険に40年間加入すると、約96万円の支払いになります。
2. 保険料分の元を取るには、かなりの入院日数が必要です。
例：先ほどの総額９６万円で1日5000円の入院給付金の場合、190日以上入院しないと元が取れません。
皆さんは、４０年間で１９０日以上入院すると思いますか？
ちなみに、月々２０００円を４０年間年利５％のインデックス投資で投資すると、
約９６万円が約２９６万円になります。
投資すれば、病院以外でもなんでも使えますね。
3. 現代の医療では、入院期間が短くなっている傾向があります。
保険会社の利益構造
保険会社は加入者から集めた保険料で大きな利益を上げています。
投資の観点から言えば、医療保険に加入するよりも保険会社の株を購入した方が利益を得られる可能性が高いです。
例外的なケース
ただし、以下のような場合は、最小限の医療保険加入を検討してもよいかもしれません：
– 貯蓄が少なく、突然の入院費用に対応できない場合
このような場合、県民共済などの比較的健全な共済を検討するのも一案です。
県民共済は割り戻し金もあり、民間の保険会社と比べて条件が良い場合があります。
まとめ
健康保険という強力な公的保険がある日本では、
多くの場合、追加の民間医療保険は不要です。
固定費削減の観点からも、医療保険の見直しは重要なポイントとなります。
ただし、個々の経済状況や健康状態によっては、最小限の保障を検討する価値はあるかもしれません。
自分の状況をよく分析し、本当に必要な保障だけを選択することが大切です。
皆さんも、自分の保険加入状況を見直し、本当に必要な保障は何かを考えてみてはいかがでしょうか。
